この記事意見はある意味アメリカの占領政策の真実の一面をついているかもね。  

せっかく対応テレビに変更しても今まで視聴できていたロ－カル局の番組が見られなくなったり、ケ－ブルに加入してから関東中心の番組しか視聴できなくなったとか言う不満が噴出しているみたいだしね。  

公共放送だと言いながら民間局の焼き直し番組ばかり放送していては  

全く視聴もしない人で支払っているのもいるのだし、90％値下げしても十分すぎる収入は確保できるのではないかしらね。  

無駄にいる元官僚とか国民から巻き上げた金の分前配分の計算をしている職員などをリストラすれば余剰金さえも出てくるかもね。  

アナログ時代には視聴できていた放送が見られなくなったり、民間に有線事業者と契約しなければならなくなってしまったり、たとえ契約しても関西圏なのに関東の番組しか視聴できなくなれば解約しちゃうよね。  

それでも解約させないなんて暴力団以上でしょ。  

この番組は表現をオブラートに包まないことがウリならばなぜ売春のことを援助交際なんて表現しているのかしらね。  

NHKはもちろんだけれどテレビ局の番組を作っているスタッフ自体が知る権利という本来の意味をわからない人種なのでしょうね。  

確かに本人が人間の肉を食べたと証言しているのかしらね。  

NHKが対立候補を当選させるために誤報を流したのかもね。  

不合格ぎりぎりのオ－ルC評価やお情けA評価しかない大学卒業生を企業が必要とするかしらね。  

すべて不況の所為ばかりにしているけれどここも問題にしなければね、実際専攻してきた分野の説明が全くできない学生もね。  

私の部屋は連日朝から32度だし湿度も70％前後で推移してるけどね。  

この逆で少ない値だったら訂正は入らなかったかもね。  

総務省が混信障害調査のための予算を請求したとは言うけれど、このための目的税として携帯電話などを所持している人から密かに徴収していたものがあるけれどもね。  

普通は電波発射装置を所持する名義人ごとに徴収だけれど携帯に関しては一台ごとに課税されていたのよね  

総務省は都会のビル陰などで電波が届かない家庭などへの対応はどのようにするつもりなのかしらね。  

使用可能な機器を廃棄させ対応機器を強制購入させてまだ有料の配信会社に加入を強制するのかしら。  

無料傍受可能な民間放送局の視聴をしたいだけなのに全く視聴をしない  

受信機を所持しているだけで視聴料？みかじめ料を支払えというのは消費者に一方的に不利な契約を強制しているから違法じゃないのかしらね。  

民放など他の放送だけを視聴できる機器があるのなら別だけど選択の自由を奪っておいて支払えというのはね。  

NHKの建物が見える  

国民からだまし取った資金でこんな物を作ったのね。  

NHKによる金鉱開発戦略に家電メ－カ－も従うのね。  

これで携帯に続いてカ－ナビまで視聴料という収入源をね。  

メ－カ－も製品販売という大きな利益が期待できるから当然だろうけれどもね。  

来月になってもメ－カ－の生産調整で品薄と価格下落は無かったりしてね。  

当然難視聴地域の解消なんてされてないから変更しても視聴できなかったりしてね、しかもNHKの取立てだけは待ったなしってね。  

NHKの放送電波なんて地上波衛星波それぞれ1波ずつあれば十分よね。  

公共放送、日本を宣伝するための外国向けの送信波でいいのではないかしらね。  

今でも各外国から政策思想宣伝の電波がたくさん受信できるし日本も発信しているはずだけどね。  

企業や政府から鑑賞を受け  

今もあるのか知らないけれどラジオでやっていた子供相談室のパクリみたいなものね。  

ＮＨＫのことだから社内権力争いの結果なのか実際に健康上に理由なのかは不明だけれどもね。  

苦情件数がこんなにあったということはこれだけの人が視聴していたってことなのね。  

どうせテレビやアンテナを対応機種に変更しても数パ－セントの人が見られないまま置いてきぼりになるのよね。  

見るに耐えないような放送電波をタレ流して金を盗っている放送局なんていらないから全廃とは言わないけれどせめて半減してもいいのじゃないの？